メタボリックシンドロームの対策と健康食品について考える、和歌山県主催の「食の安全シンポジウム」が、きょう（１２日）午後、和歌山市北出島(きたでじま)のプラザホープで開かれ、およそ１２０人が参加しました。
シンポジウムのもよう（２月１２日・和歌山市北出島）
これは、メタボリックシンドロームをはじめとする生活習慣病とともに、いわゆる「特保」の健康食品に感心が高まるなか、メタボ対策と健康食品を正しく知ってもらおうと、県の食品・生活衛生班が開いたものです。
はじめに、田辺市出身でメタボリックシンドロームの概念を提言した、住友病院院長兼大阪大学名誉教授の松澤佑次(まつざわ・ゆうじ)さんが「メタボリックシンドロームの理解とその対策」と題して講演しました。
講演する松澤佑次さん
松澤さんは、全国トップクラスを誇っていた沖縄県の男性の寿命が、２００５年に突然２６位に転落した事がきっかけで研究を進め、食生活の乱れや運動不足で内臓脂肪が蓄積されると、脂肪細胞から分泌(ぶんぴつ)される活性物質が代謝機能や血管に異常をきたし、糖尿病や高血圧、心筋梗塞などにつながる仕組みを突き止めました。
講演で松澤さんは、和歌山県民の野菜の摂取量が男女とも全国的に低い状況を指摘し、「まずは内臓脂肪を減らすことです。運動する習慣を付けて、緑黄色野菜や大豆タンパク、食物繊維などをバランス良く摂取しましょう」と呼びかけました。
続いて、県の上松髙士(うえまつ・たかし)医療技師が、消費者庁の健康食品制度や摂取の注意点について説明し「最近人気の「特保」や「機能性食品」などに明確で科学的な根拠はありません。医師から処方される薬と混同せず、あくまでも補助的な使用を」と訴えました。